「最近、部下の様子がおかしい」「遅刻や欠勤が増えている」「本人から“しんどい”と言われた」。そんなとき、最初に相談を受けるのは管理職であることが少なくありません。ただ、管理職が一人で判断し、対応まで抱え込んでしまうと、本人にも管理職にも負担がかかります。
管理職の役割は「診断すること」ではない
社員の様子が変わったとき、「うつなのでは」「休ませた方がいいのでは」と考えることはあります。ただし、管理職の役割は病名を判断することではありません。必要なのは、いつもと違う変化に気づき、話を聞き、必要な窓口につなぐことです。
まず確認したい3つのこと
1.仕事上の変化が出ていないか
遅刻や欠勤が増えた、ミスが増えた、集中できていない、周囲とのやり取りが減ったなど、仕事上の変化を確認します。「元気がない」という印象だけでなく、具体的な事実を整理しておくことが大切です。
2.本人の話を聞く
声をかけるときは、「最近大丈夫?」だけで終わらせず、「最近、遅刻が増えているけど何か困っていることはある?」など、見えている事実をもとに話を聞きます。無理に原因を聞き出したり、励ましたりする必要はありません。まずは本人が何に困っているのかを確認します。
3.社内外の相談先につなぐ
人事、産業医、保健師、外部相談窓口など、誰につなぐかを決めます。管理職が本人の相談を受け続けるのではなく、必要に応じて専門職へつなぐことが重要です。
「休ませるかどうか」を管理職だけで決めない
メンタル不調が疑われると、「もう休ませた方がいいのでは」と考えることがあります。しかし、休職や就業配慮は、本人の状態、医師の意見、会社の制度などを踏まえて整理する必要があります。管理職の判断だけで進めるのではなく、人事や産業保健スタッフと連携して対応します。
本人への配慮と、職場への配慮は両方必要
一人の社員が休職すると、周囲の社員に業務負担がかかることもあります。本人への支援だけでなく、残ったメンバーへの説明や業務調整も必要になります。ここを放置すると、別の社員が疲弊してしまうこともあります。
相談できる仕組みがあるだけで、管理職の負担は変わる
管理職からよく聞くのが、「どこまで自分が対応すればいいのか分からない」という悩みです。だからこそ、メンタル不調者が出てから考えるのではなく、普段から
- 管理職が相談できる窓口
- 人事との連携方法
- 産業医・保健師へのつなぎ方
- 休職・復職時の対応フロー
を整理しておくことが大切です。
管理職を孤立させない
メンタル不調への対応は、本人だけの問題ではありません。管理職、人事、産業保健スタッフ、それぞれが役割を分担して支える必要があります。
MELIA JAPANでは、メンタル不調者への対応整理、管理職支援、休職・復職対応、産業医・保健師・人事との連携など、企業の状況に合わせて支援しています。
「社員の対応で管理職が困っている」「社内に相談できる人がいない」という段階でも構いません。